なぜ、理系だけでなく文系でも、
AIビジネスを発想できるようになるのか
その秘訣は特許情報の使い方に?
現在のAI(人工知能)は今までできなかったことが次々とできるようになっています。進化スピードもかつてとは比較にならないほどはやく、AIの活用しだいで新たな価値の創出や新たな市場の開拓など次々とビジネスを革新できるようになりました。
この変革をチャンスととらえ、今こそ
AI時代を生き抜くビジネスに変えたい
でも、、、
AIの活用して新たなビジネスモデルを創り出せるような人材がほしいがなかなか見つからない。
いま AI人材の不足が深刻です。
米国や中国では国をあげてAI人材の育成に取り組んでいますが、日本はかなり出遅れています。AIの進化スピードを考えると、もはやAIの活用は「企業の未来」だけでなく、「国の未来」をも左右するほど重要になっています。
日本でも国をあげてAI人材の育成に力を入れる方針を内閣府が発表するほどになりました。AIを活用したビジネスモデルを発想できるAI人材の育成も急を要しており、今後もますます多くのAI人材が必要になります。
そもそもAI人材って?
最近メディアでもよく使われるようになった言葉ですが、そもそもAI人材とはどんな人材なのでしょうか。文部科学省の人工知能術戦略議の資料には「AI人材」が次の3つにまとめられています。
AIの問題を解決する人材
AI技術そのものに関する問題を解決人材です。具体的には機械学習や自然言語処理などを研究するAIの先導的知識を持つ人材です。
AIを具現化する人材
AI(プログラム)を構築する人材です。具体的には、具体的にはプログラミング技術、アルゴリズムやデータ構造などのコンピュータサイエンスの知識を持つ人材です。
AIを活用する人材
AIをビジネスに活用する人材です。具体的には、ものづくり、モビリティ、健康・医療・介護、学習などAI活用のターゲットとする業界の知識や事業ドメインの知識を持つ人材です。
なぜ、AIを活用する人材をほしがる企業が多いのか?
「AIの問題を解決する人材」と「AIの具現化する人材」はAI企業の協力で補えますが、「AIを活用する人材」は自社のビジネスを理解している人材が好ましいからです。お客様や自社の事情を知っている社内人材の方が解決すべき課題を見つけやすくなります。
AIを活用してお客様の課題を解決する新たな価値を創出する新ビジネスのアイデアを発想できれば、お客様を喜ばせることができるので、自然と収益につながります。
AI時代を生き抜くには
新ビジネスを創れる人材育成が重要に
そうすると、次に心配になるのは以下のことでしょうか。
文系でもAI活用アイデアを発想できるのか?
営業職でもAIビジネスを発想できるのか?
数学が苦手でもAIを理解できるのか?
ビジネスの発想って難しいのでは?
AI活メソッド・セミナーなら
文系でも営業職でも数学が苦手でも楽しく発想できます
特許専門家である弁理士の視点から、今までにない新たな独自開発のAI活メソッド(アイカツメソッド)で特許情報をAI活用の最強のヒントに変え、新たなビジネスモデルの発想をサポートします。
特許情報から見つけ出した特許文献を弁理士が読み解いて、アイデア発想のコツを分かりやすく見える化します。
そうすると、
新ビジネスアイデアを自社で発想できるようになる。
ビジネスを楽しく発想する社員の笑顔がみられる。
お客様が喜ぶアイデアで自然と収益につながる。
アイデア次第で社員の負担を軽減できる。
働き方を変えるアイデアの発想がわかる。
なぜ、特許情報がAI活用のヒントに?
膨大なアイデアの宝庫
特許情報は数百万件もの特許文献の集まりで、膨大なアイデアの宝庫です。
最近ではAI特許の申請も急増しているので、特許文献一件一件のアイデアが「AI活用のヒント」としてとても役立ちます。
アイデアの詳細な説明書
特許文献は特許アイデア(発明)の詳細な説明書です。「実施できる程度に説明」することが特許取得要件の一つなので、具体的にどうAIを活用するかもネット情報とは比較にならないほど詳しく説明されています。
アイデアが幅広い分野にわたる
特許情報には製造業、サービス業、ヘルスケア、アミューズメント、スポーツ、ゲーム、アパレル、金融業、家電など幅広い分野にわたるアイデアがあります。 もし貴社の分野でAI活用アイデアの発想に役立つ特許文献を見つられれば、貴社のビジネスに有用な「AI活用のヒント」が手に入ります。
特許情報を活用する真のメリットとは?
他社の動向の詳細が分かる
ネット情報では競合に手の内を明かすことはしないので、肝心なところが分からない。特許文献では特許取得のためにアイデアの説明が必要なため、ネット情報とは比較にならないほど詳細な情報が手に入ります。
しかも他社の情報が詳しく分かるため、他社との差別化を考えやすくなるのが最大のメリットです。
AI活用の勘どころが分かる
特許文献のアイデアを見ると、具体的にどのようにAIを活用しているかよく分かります。そうすると、自分のビジネスでどのようにAIを活用すればよいかの勘どころが分かり、新たなアイデアも発想しやすくなります。
プレス未発表の情報まで手に入る
世の中に発表してしまったアイデアは原則として特許を取得できなくなります。そこで通常は製品やサービスの開発段階または発表前に特許申請が行われます。申請から1年半で特許文献が公開されますが、それまでに開発やプレス発表が間に合わない場合もあるからです。
このように、ビジネスへのAI活用のヒントとして特許情報はとても役立ちます。
ところが、、、
ビジネスの発想に特許情報を活用するにはそれを阻む「3つの壁」があることに気づきました。
特許情報の活用を阻む「3つの壁」とは?
アイデア発掘の壁
膨大な特許情報の中から自分のビジネスへのAI活用のヒントになるアイデアをどう発掘するかの壁です。
未だアイデアが浮んでない状態では特許調査ができません。どうやって特許文献を探せばよいのか。
アイデア発想の壁
せっかく関連のある特許文献が見つかったとしても、それをヒントに自分のビジネスへの新たなAI活用アイデアをどう発想するかの壁です。
特許文献にはアイデアが文章で表現され、専門用語も多いので、慣れてないと読むだけでも一苦労。ヒントになる記載はどこにあるのか。
しかも特許文献は他社の特許技術なので、そのまま使うわけにはいかない。どうやって自社のアイデアを発想すればよいのか。
ビジネス化の壁
AI活用アイデアが浮かんでも、収益モデルとしてのビジネスモデルをどう創り出すかの壁です。
特許文献には技術文献だから、どう収益につなげるかまで記載がない。そんな場合はどうすればよいのか。
AI活メソッドなら
「3つの壁」を突破できます
AI活メソッドは、AIを活用して今までにない独自開発の手法で「特許情報からビジネスモデルを創り出す」フレームワークです。ビジネス発想への特許情報の活用を阻む「3つの壁」を突破するために開発したものです。独自開発のAI活シート(アイデア発想シート)を使うことで、特許や数学の知識がなくても「3つの壁」を突破できるようになります。
25年以上にわたり大手企業や中小企業の1000人近くの発明者様に発明アイデアの発想を支援してきたノウハウを凝縮し、理系の方だけでなく、文系の方でも発想しやすいように工夫しました。
AI活メソッド
新ビジネス創出3ステップ
1.現状ビジネスの見える化(着想)
貴社の現状ビジネスと貴社の強みを見える化します。ビジネスモデルを1枚のシートで見える化します。
2.新たな価値の創出(発想の展開)
参考アイデアをヒントに新たな価値の創出するAI活用アイデアを発想します。
参考アイデアは、特許文献から発掘し、ベテラン弁理士が読み解いて抽出。
独自開発のAI活アイデア発想シートで見える化。発想のコツが一目で分かります。
3.新ビジネスモデルの創出(発想の具体化)
参考アイデアをヒントにAI活用アイデアからビジネスモデルを創出します。
参考アイデアは独自開発のビジネスアイデア発想シートで見える化。ビジネスモデルがどう変わるか一目で分かります。
自分のビジネスにAIを活用したときにどう収益を得るビジネスモデルになるかを予測できます。
AI活メソッドはここが違う
他の特許事務所・調査会社・コンサルディングファーム・AI企業とは、「特許情報の使い方」がこんなに違います。
通常の特許調査とこんなに違う
発明アイデアを特許申請するには、事前に自分の発明アイデアと同様のアイデアが既に公開された特許情報にあるかどうかを調査する必要があります。「先行技術調査」とも言われます。もし同じアイデアの特許文献が見つかれば特許にならないからです。
通常の特許調査(先行技術調査)は特許を取得できるかどうかの調査です。既に発想した自分のアイデアと同様のアイデアを探します。
AI活メソッドではこれから未だアイデアが発想されてない状態で参考になるアイデアを探すことができます。これは通常の特許調査ではできないことです。調査対象となるアイデアそのものが未だないからです。
通常の特許調査(先行技術調査)では特許文献が見つからないことが好ましく、特許文献が見つかると困ります。特許にならないからです。
AI活メソッドでは参考のアイデアになる特許文献が見つかると嬉しい。その参考アイデアをヒントに自分のアイデアを発想しやすくなるからです。通常の特許調査とまったく逆になります。
通常の特許情報分析ともこんなに違う
特許情報は大量の特許文献の集まりですから、これを分析する方法もいろいろあります。
通常の特許分析では、どのような技術分野や課題にどのくらいの特許申請件数があるかを分析し、特許文献の件数を円グラフや棒グラフで見える化するパテントマップが使われます。
これに対して、AI活メソッドでは、通常の特許分析と違い、個々の特許文献のアイデアを「独自開発のAI活シート(アイデアシート)」で見える化します。個々の特許文献での課題解決アイデアが一目で分かるので、アイデア発想のコツが分かります。
通常の特許分析では件数のグラフ化なので、アイデア発想のコツまでは分かりません。
AI活メソッド・セミナー
AI活メソッドを使ったAI活用とビジネスモデル発想のノウハウが手に入ります。
全4回4ヶ月をベースとし、ご要望に応じてカスタマイズを承ります。
毎月1回貴社に伺いセミナーを行います。
お申し込みの流れ
メリットと特典
貴社だけのAI活シートが手に入ります。
他では手に入らないアイデア発想シートです。AIの活用とビジネスモデルの発想のために使います。
理系だけでなく文系の方も楽しく発想できます。
特許情報から見つけ出した特許文献を弁理士が読み解いて、アイデア発想のコツを分かりやすく見える化するからです。
営業職の方でもAIビジネスを楽しく発想できます。
お客様の事情を肌で感じている営業職の方ならではの視点から、お客様が喜ぶアイデアを発想できるからです。
特許や数学の専門知識がなくてもアイデアを発想できます。
弁理士が難解な特許文献を読み解いて、貴社に必要な情報をAI活シートに落とし込むからです。
アイデアが浮かびやすくなり、ビジネスの発想が楽しくなります。
AI活シートを使うことで特許文献のアイデアが一目で分かり、アイデア発想のコツが分かるからです。
お客様が喜ぶアイデアで自然と収益につながります。
AI活シートでお客様の視点からビジネスモデルを創り出すので、お客様が喜ぶアイデアを発想できるからです。
ビジネス上の課題と成果を予測できます。
AI活シートで創り出したビジネスモデルで、ビジネス上の課題と成果(どう収益を得るかなど)を予測できるからです。
多くのAI企業から最適なシステムを選べます。
AI開発前にどうAIを活用してどのようなビジネスモデルでビジネス上の成果を得るかを予測できるからです。
AI開発費用のムダを抑えられます。
とりあえずAI開発を進めるのでなく、AI開発前にビジネス上の課題と成果が予測できます。これでビジネス上の成果が出ないAIを開発してしまうリスクを低減できるからです。
ネットでAI活用事例を探す労力から解放されます。
ネット情報からでなく、特許情報からのアイデアを利用するからです。AI活用事例を探すのに疲れきってしまっているあなた。オススメします。
なかなかアイデアが浮かばない苦しみから解放されます。
AI活シートを使うことで、アイデアを発想しやすくなるからです。アイデアがなかなか浮かばなくてつらい思いをされているあなたにもオススメです。
AI活メソッド開発者プロフィール
Ⓡ次世代ビジネス創成塾
弁理士法人大山国際特許事務所
代表弁理士 大山 浩明
コロナ時代・AI時代を乗り切るには、発想を変えて「新技術の活用力」と「新ビジネス・新事業の発想力」が重要と考える。25年以上にわたり1000人近くの発明者様の発明アイデア発想を支援し、特許や商標の知財戦略を実践してきた経験に基づき、「特許情報から新たなAIビジネスを創り出す」AI活メソッド・「新技術の活用から新たなビジネスを創り出す」次世代ビジネス創成法の研究開発に力を注いでいる。
大学時代からAI人工知能に魅せられ研究開発。その後、弁理士の資格を取得し、25年以上にわたり数万件の特許を扱う大手企業や中小企業の様々なビジネスに用いられる特許権や商標権の取得をサポート。その間、1000人近くの技術者様・特許担当者様・企業経営者様との発明アイデア発想のやり取りを通じて、特許文献が新たなアイデア発想の最強のヒントになることを実感する。
AIの再ブームの到来に期待を抱くなか、AIで無くなる職業(英オックスフォード大学)のニュースに衝撃を受け、少しでも多くの企業がAI時代を乗り切ることができるように、特許情報を利用した方策の独自研究を決意。その後、数々の壁が立ちはだかる。その壁を一つ一つを乗り越え、特許情報からAIビジネスモデルを創り出すAI活メソッドを開発。
さらに新技術をどう活用したら次世代ビジネスを創成できるかを研究し、新技術の活用から新たなビジネスを創り出す独自の手法である次世代ビジネス創成法を開発し、次世代ビジネス創成塾を創設。
ところが、2020年春に開講を予定していた次世代ビジネス創成講座が突然のコロナ感染の拡大で開講を断念。それでもあきらめず周囲を励まし励まされながら、次世代ビジネス創成講座をコロナ時代を生き抜く講座に一新し、2021年3月31日からオンラインサロンとして始動。現在、コロナ時代・AI時代を生き抜く新ビジネス・新事業の創出をサポートしている。